資料請求業界大手監修、
空中写真測量の
DSERO認定校
測量基本技術コース中級（管理士）
初級
測量の基礎知識と
※5日目（初級）のみを受講の場合は、フライト基本技術コースを卒業された方、又は10時間以上のフライト経験をお持ちの方、あるいは、無人航空機の飛行に係る許可・承認書をお持ちの方が対象となります
本カリキュラムは、
株式会社パスコ
プログラムの特徴と強み
- 測量士による空中写真測量の補助が出来ることを目指します。
- 自動航行による空中写真測量において必要な素材を収集し、簡易な解析結果を得られるまでの技術を習得することが出来ます。
- 空中写真測量の要点解析方法を理解することで、成果物の精度向上の基礎を学びます。
- その他、空中写真測量を行う際の安全管理など、実践で役立つ知識を得ることが出来ます。
- フライト基本技術コースの内容を含み、飛行許可申請の要件を満たしているので、卒業後は国土交通省へ飛行許可申請を行うことが出来るようになります。
基本カリキュラム
| 座学 | 実技 | |
|---|---|---|
| 1日目 | 座学 注意・安全・ドローンについて、申請等 シミュレーション |
実技 基礎 |
| 2日目 | 座学 気象・電波 |
実技 8の字等 |
| 3日目 | 座学 その他 |
実技 空撮・ATTI等 |
| 4日目 | 試験シミュレーション 練習 |
試験 座学・実技 |
| 5日目 | 座学 測量の基礎知識 空中写真測量の基礎知識 フライトプラン等 |
実技 自動航行撮影 三次元解析 試験 |
受講費用とお支払いについて
測量基本技術コース 初級 297,000円（税込）
※価格はフライト基本技術コースとセットの価格です。
※法人単位でのお申込みの場合は別途、価格帯をご用意しております。
※各コースの講習機体はJUAVACがご用意いたします。
※各認定校により受講費用のお支払い先が異なる場合がございます。お申し込みの際、受講をご希望の認定校にご確認ください。
※受講費用およびカリキュラム内容等は、予告なく変更する場合がございます。予めご了承ください。
中級
i-Constructionの
測量初級を卒業、または同等の知識と技能を有する方で、測量の基礎知識及び実測の技能を有する方が対象です。（対象外の方はフォロー講習有り）
本カリキュラムは、
株式会社パスコ監修
一般社団法人ドローン測量教育研究機構（DSERO）が実施する認定資格「ドローン測量（管理士・技能士）」の資格取得に必要な知識を学びます。
- 国土交通省、国土地理院が公表しているドローンを利用した公共測量マニュアルおよび出来形管理要領等を使用して、国土交通省、国土地理院が求めるレベルで空中写真測量を実施できることを目指します。講座では位置精度5cm以内の精度の出来形管理を想定して実習を行います。
- i-Constructionで求められるデスクワークの知識と、実践技能を網羅し、一連の現場スキルを習得することが出来ます。
- 測量成果作成の講義では、データ作成のスキルだけでなく作成した三次元点群の検査及び出来形管理に必要な帳票作成の作業を習得することが出来ます。
| 中級 管理士 2日間 |
座学 測量基礎知識（基準点・写真測量・作業規定準則等） 「UAVを用いた公共測量マニュアル（案）」 「空中写真測量（無人航空機）を用いた出来形管理要領（土工編）（案）」 「公共測量におけるUAVの使用に関する安全基準」 準拠の精度管理知識 |
受講費用とお支払いについて
測量基本技術コース 中級（ドローン測量管理士） 154,000円（税込）
| 中級 技能士 3日間 |
実技 撮影計画 対標設置観測 自動航行撮影 Sfm処理 フィルタリング 出来形管理 |
受講費用とお支払いについて
測量基本技術コース 中級（ドローン測量技能士） 297,000円（税込）
※法人単位でのお申込みの場合は別途、価格帯をご用意しております。
※各コースの講習機体はJUAVACがご用意いたします。
※各認定校により受講費用のお支払い先が異なる場合がございます。お申し込みの際、受講をご希望の認定校にご確認ください。
※受講費用およびカリキュラム内容等は、予告なく変更する場合がございます。予めご了承ください。
ドローンの業務活用を
JUAVACドローンエキスパートアカデミーの
厚生労働省「人材開発支援助成金」制度の詳しい内容は下記URLよりご覧いただけます。受講をご検討中の事業主様につきましては、合わせてご検討材料としていただけましたら幸いです。
出典：「厚生労働省ホームページ」
（http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/kyufukin/d01-1.html）
※支給対象事業主及び事業主団体等は「雇用保険適用事業所」であることが必要です。
詳しくは「各都道府県労働局」にお問い合わせ下さい。
※カリキュラム内容は、開催校における諸般の事情により変更することがありますのでご了承ください。
※開催校により、設けていないコースもございます。詳細につきましてはお問い合わせください。
